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朝日新聞朝刊

新聞代比較。月ぎめ購読料と即売価格、安くするには




【2018.12.12追記】

新聞は朝夕刊セット地域、統合版(朝刊のみ)区域と2種類あります。
新聞代も違います。セット版地域で朝刊だけ読みたい場合は区域の販売店に相談してください。

読売新聞が2019年1月1日から新聞代値上げを発表しました。セット版で4400円です。一部売り朝刊も130円から150円に改定です。

全国紙新聞代比較

 

下記の新聞銘柄をクリックすると新聞各社の申し込みサイトに飛びます。
詳細をご確認の上、購読をお申し込みください。

新聞銘柄 朝夕刊セット新聞代 統合版(朝刊のみ)新聞代 備考
読売新聞 ¥4,400 ¥3,093 日本一の発行部数。読みやすさは一番 19年1月から定価改定
朝日新聞 ¥4,037 ¥3,093 学割あり
東京新聞 ¥3,343 ¥2,623 安さ日本一、読みやすさは定評。中京地区では中日新聞
毎日新聞 ¥4,037 ¥3,093 根強いファンがいます
産経新聞 夕刊なし ¥3,034 力強い新聞です。
日経新聞 ¥4,900 ¥4,000 経済なら日経

2018年12月12日現在 月額料金(税込)、都内を中心に表示。

上記の新聞代は2019年10月に予定されている消費税改定後も軽減税率対象のため8%のままです。

朝日新聞のお試し(無料)7日間はこちら

 

まずは最初に、新聞はどれだけお金がかかるのか? 見ていただきました。

これを「高い!」と感じるか?安いと感じるか?

世代により感じ方は異なるでしょう。

50代以上の方なら、家庭に新聞がある風景は当たり前でした。それしか、情報を得る手段がない時代だったのです。
新聞代も決して高いものではない、電気や水道などと同じく、生活に必要な出費とさえ言えました。

 


でも、今の20代では、一生新聞を身近に感じることはないでしょう。学生ならなおさら新聞の存在は遠いものでしょう。新聞代の優先順位は、当然低くなります。

しかし、新聞の持つ瞬時に把握できる情報量、網羅性、ニュースの凝縮性はネットメディアでは決して取得できない情報の質だと、ワタシは思っています。

新聞購読のメリットを知れば、この金額は決して高いものではないと、思うはずです。

このサイトのタイトル通り、「敢えてこの時代に新聞を読みましょう」。

 

全国紙一部売り(即売)新聞代比較

一部売り(即売)値段比較をしてみました。

これは2019年10月から消費税が10%になるにあたり、家庭配達用の定期購読は軽減税率適用のため8%、駅売店、コンビニなどで購入する一部売り新聞代は10%になるため、参考値段として付記しました。

新聞銘柄 朝刊新聞代 夕刊新聞代 朝刊税抜き価格
読売新聞 150円 50円 119.6円  19年1月より定価改定
朝日新聞 150円 50円 138円
東京新聞 110円 50円 101.2円
毎日新聞 140円 50円 128.8円
産経新聞 110円 なし 101.2円
日経新聞 180円 70円 165.6円

*2018年10月現在。税抜き価格は小数点第2位以下省略。

定期購読新聞代と違って即売価格は各社各様です。
これは各社とも売上に占める係数が低いので、重要視してないことの現れです。

日経は経済紙でライバル紙不在です。
仕事上必要な読者が一部売りを購入するので180円でも売れるのでしょう。

常識的に考えれば、定期購読の新聞代は軽減低率適用のため批判にさらされるので、即売価格に消費税を上乗せすることは難しいでしょう。

消費税改定時はまず家庭内の経費見直し項目に新聞代が含まれると思われます。
各社がどのような購読維持対策をしてくるのかが楽しみです。

少なくとも、長期定期購読者に「新聞は購読していてよかった」と思える政策を取っていただきたいと思います。

朝日新聞の詳しい購読情報はこちら

東京新聞の詳しい購読情報はこちら

読売新聞の詳しい購読情報はこちら

読売新聞が2019年1月より税込み4400円を購読料改定を発表しました。
他社も購読料改定するのか、見ものです。

新聞代を安くするのは

新聞代を電卓で計算する写真

以前は、洗剤やビール券などのサービス、複数の新聞購読で、1紙無料購読など新聞社、新聞販売店を巻き込んだ過当競争がありました。

この1,2年は新聞購読者の大幅減や販売店の統廃合で、競争はほとんどなくなってきたようです。

法律上、新聞社、販売店が提供できる景品は購読料6か月分の8%と決められています。

1か月4000円の新聞があるとすれば、4000円×6か月×8%=1920円です。
まあ、これを守るかどうかは別にして・・・

読者ができる新聞代節約術は

  • 定期購読者はカード払いにする
  • 即売読者は電子マネー払いにする

これが基本です。

販売店との交渉は町に何店新聞販売店があるのか、調べてみる方法もあります。

もし統廃合や地方で1店舗しかなければ特段のサービスはないと思ったほうがいいでしょう。
競合店が多い場合は交渉もありでしょうが、新聞販売店は統廃合を繰り返し体力はありません。

法外な要求は時代に合わないと思います。

せめて上記の景品上限額ルールを知っておけば、交渉の知恵にはなるでしょう。

ただし、必ずしも景品を提供しなければならないルールではないので、すべては販売店次第です。
「うちは景品を提供しない販売店です」と言われればそれまでです。

参考 https://www.nftc.jp/rules.html

以上、全国紙の新聞代比較と節約術でした。




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